インターネットで買った物が壊れた状態で届いたら、大方の人は泣き寝入りせずカスタマー サービス（或は売主）に連絡し、無傷な物に取り替えてもらうか、さもなくば返金を要求するだろう。私ももちろんそうする。
また、買った物が予想配達日をとうに過ぎても届かなかった場合も、支払った代金をドブに捨てるようなことはせず、売主にきちんと対処を求めるだろう。
中国の大手通販会社2社（A, B）に注文を入れてあったものの内、Aからのものは破損した状態で届き、Bからのものは1ヶ月半以上経っても届いていない（25日経っても届かない場合は返金もしくは再発送を保障している）。
通販会社Aを通して購入した物については、破損していた旨をまず直接販売業者に連絡したが、その対処たるや、誠にお粗末なものだった。
「私達は出荷前にしっかり製品をチェックしている。破損したのは運送会社の責任で、自分達の側に非は無い。また、破損部分は当面使用するのには差支えないようだから、半額返金ということでいいか」と打診して来た。もちろん『NO』である。
破損したのは情けないほどお粗末な梱包のせいに他ならず（金物製品を薄いバブルラップに巻いただけで、それをプラスチックのバッグにだた突っ込んだだけ）、壊れたものを返送料を支払って送り返してもらっても、もちろん売り物にはならず、返送料金分が更にマイナスを作ると考えての"半額値引き"なんだろうが、『売り物にならない商品』、言い換えれば "ゴミにしかならない商品" を半額で売りつけようとする根性がいかにもいやらしく、非常に気分が悪くなった。
半額返金のオファーは受け入れられない旨を返事し、そのような不誠実な企業から購入する気は無いので、速やかに全額返金してくれるよう要求したが、それに対する返事は来なかった。
仕方なく、元締である通販会社Aに苦情を申し立てると、すぐに『全額返金』の判断を下した旨の返事が来た。
筋道を立てるとすれば、元締である通販会社Aが初めから苦情処理にあたるべきで、購入者に直接販売業者に連絡をするよう要求し、それでも解決に至らなかった場合のみ介入するという方針自体に問題があるように思うのは私だけだろうか？
最初から元締のAが適切な判断を下していれば、余分な時間を取られることも、顧客に不愉快な思いをさせる事もなく解決できることが、おそらく多いに違いない。
また、そのような不要な争い事が起こらないよう、Aが自分の傘下の販売業者を教育する重要性をしっかり認識していれば、"他人事" であると言わんばかりのシステムにはしておかないはずである。
Aは、その通販サイトに参入する企業から幾ばくかの掲載代金を得ているはずで、その収入によって大きくのし上がってきた企業であると考えると、「問題が起こったら販売者と購入者の間で解決してくれ」というのは、あまりに無責任かつ狡猾なやり方であるように私は感じてしまい、心底嫌気がさした。
その後、上記の不誠実極まりない企業から、私がAに陳情したことによって販売業者としての立場が悪くなっているので、フィードバックに最高評価を残してくれないかとリクエストが来た。『何の面下げて…』という言葉は、この全く救いようの無い企業に打って付けの表現だ。
私はもう通販会社Aを通して何も買う気にはならず（以前買った物は2ヶ月以上かかって届いたりしたこともあって）、このような企業とも関わりを持ちたくないので、Aのサイトの自分のアカウントを削除した。
一方、通販会社Bに注文を入れた幾つかの物の内、一つの荷物だけが1ヶ月半待っても届かなかった。他の物は1〜2週間以内に届いていたので、これは珍しいケースだ。
バイヤーズ プロテクションが無効になる前に連絡をしておかなければならないと思い、メッセージを送ると、すぐに返事が来て、あと1週間待って来なかったらまた連絡して欲しいとのこと。
1週間待ってまた連絡を入れた。すると今度は、「ポストショップに自分の名前を言って荷物を探してくれないか。それでも見つからなかったら、その時に対処を考える」と言って来た。
『追跡番号の無い荷物は探せない』としっかり書かれた NZ Post のURLとともに、行方不明の荷物に対する苦情は発送元がするようになっていて、受取人である私は苦情の申し立てはできないことも、URLを添付して知らせておいた。
中国では追跡番号が無くても名前だけで荷物を探せるようになっているのかも知れないが、NZではできないのだ。
Bは、「それでは商品を再発送することにするが、もしまだ届いていない荷物が届いた場合は、受け取り拒否、或は再送品の代金を支払ってくれるか？」と言って来た。
私は、2つも必要の無い物だから、もし同じ荷物が2つ届いたら、一つは受け取り拒否するよと返事をした。
どちらの事例も、購入者が被った不利益のことなど意識の中に無いというのがよくわかる。自分達が損をしないようにと、それだけしか頭に無い。
日本のように "お客様は神様" 的な考えは無く、『お客＝金』。ただお金にしか興味が無いのだというのが誰の目からも明らかだろう。
だが、Bは自社が運営するサイトで販売した物に対する苦情は、B自ら処理するようにしているという点では、無責任な運営方針のAよりも遥かにマシだ。
多くのちんけな企業は、目先の極小さな利益或は損失に執着し過ぎて、信用を失くすという大きなミスを犯していることに気付かないでいるが、商売をする上で『信用』というのがどれだけ重要かを、遅かれ早かれ知る時が来るだろう。
また、買った物が予想配達日をとうに過ぎても届かなかった場合も、支払った代金をドブに捨てるようなことはせず、売主にきちんと対処を求めるだろう。
中国の大手通販会社2社（A, B）に注文を入れてあったものの内、Aからのものは破損した状態で届き、Bからのものは1ヶ月半以上経っても届いていない（25日経っても届かない場合は返金もしくは再発送を保障している）。
通販会社Aを通して購入した物については、破損していた旨をまず直接販売業者に連絡したが、その対処たるや、誠にお粗末なものだった。
「私達は出荷前にしっかり製品をチェックしている。破損したのは運送会社の責任で、自分達の側に非は無い。また、破損部分は当面使用するのには差支えないようだから、半額返金ということでいいか」と打診して来た。もちろん『NO』である。
破損したのは情けないほどお粗末な梱包のせいに他ならず（金物製品を薄いバブルラップに巻いただけで、それをプラスチックのバッグにだた突っ込んだだけ）、壊れたものを返送料を支払って送り返してもらっても、もちろん売り物にはならず、返送料金分が更にマイナスを作ると考えての"半額値引き"なんだろうが、『売り物にならない商品』、言い換えれば "ゴミにしかならない商品" を半額で売りつけようとする根性がいかにもいやらしく、非常に気分が悪くなった。
半額返金のオファーは受け入れられない旨を返事し、そのような不誠実な企業から購入する気は無いので、速やかに全額返金してくれるよう要求したが、それに対する返事は来なかった。
仕方なく、元締である通販会社Aに苦情を申し立てると、すぐに『全額返金』の判断を下した旨の返事が来た。
筋道を立てるとすれば、元締である通販会社Aが初めから苦情処理にあたるべきで、購入者に直接販売業者に連絡をするよう要求し、それでも解決に至らなかった場合のみ介入するという方針自体に問題があるように思うのは私だけだろうか？
最初から元締のAが適切な判断を下していれば、余分な時間を取られることも、顧客に不愉快な思いをさせる事もなく解決できることが、おそらく多いに違いない。
また、そのような不要な争い事が起こらないよう、Aが自分の傘下の販売業者を教育する重要性をしっかり認識していれば、"他人事" であると言わんばかりのシステムにはしておかないはずである。
Aは、その通販サイトに参入する企業から幾ばくかの掲載代金を得ているはずで、その収入によって大きくのし上がってきた企業であると考えると、「問題が起こったら販売者と購入者の間で解決してくれ」というのは、あまりに無責任かつ狡猾なやり方であるように私は感じてしまい、心底嫌気がさした。
その後、上記の不誠実極まりない企業から、私がAに陳情したことによって販売業者としての立場が悪くなっているので、フィードバックに最高評価を残してくれないかとリクエストが来た。『何の面下げて…』という言葉は、この全く救いようの無い企業に打って付けの表現だ。
私はもう通販会社Aを通して何も買う気にはならず（以前買った物は2ヶ月以上かかって届いたりしたこともあって）、このような企業とも関わりを持ちたくないので、Aのサイトの自分のアカウントを削除した。
一方、通販会社Bに注文を入れた幾つかの物の内、一つの荷物だけが1ヶ月半待っても届かなかった。他の物は1〜2週間以内に届いていたので、これは珍しいケースだ。
バイヤーズ プロテクションが無効になる前に連絡をしておかなければならないと思い、メッセージを送ると、すぐに返事が来て、あと1週間待って来なかったらまた連絡して欲しいとのこと。
1週間待ってまた連絡を入れた。すると今度は、「ポストショップに自分の名前を言って荷物を探してくれないか。それでも見つからなかったら、その時に対処を考える」と言って来た。
『追跡番号の無い荷物は探せない』としっかり書かれた NZ Post のURLとともに、行方不明の荷物に対する苦情は発送元がするようになっていて、受取人である私は苦情の申し立てはできないことも、URLを添付して知らせておいた。
中国では追跡番号が無くても名前だけで荷物を探せるようになっているのかも知れないが、NZではできないのだ。
Bは、「それでは商品を再発送することにするが、もしまだ届いていない荷物が届いた場合は、受け取り拒否、或は再送品の代金を支払ってくれるか？」と言って来た。
私は、2つも必要の無い物だから、もし同じ荷物が2つ届いたら、一つは受け取り拒否するよと返事をした。
どちらの事例も、購入者が被った不利益のことなど意識の中に無いというのがよくわかる。自分達が損をしないようにと、それだけしか頭に無い。
日本のように "お客様は神様" 的な考えは無く、『お客＝金』。ただお金にしか興味が無いのだというのが誰の目からも明らかだろう。
だが、Bは自社が運営するサイトで販売した物に対する苦情は、B自ら処理するようにしているという点では、無責任な運営方針のAよりも遥かにマシだ。
多くのちんけな企業は、目先の極小さな利益或は損失に執着し過ぎて、信用を失くすという大きなミスを犯していることに気付かないでいるが、商売をする上で『信用』というのがどれだけ重要かを、遅かれ早かれ知る時が来るだろう。
0 件のコメント:
コメントを投稿